2024.02.09
「転職をしたら年収が下がる？」給与を決めるポイントと年収UP事例
リージョナルキャリア長野のコンサルタント、中山です。
転職を検討する方の中には、現状の給与に不満があり転職によって給与UPを図りたいという方も少なくありません。
一般的には転職直後は年収が下がる傾向にありますが、中には、転職によって大きく年収を上げた実例もあります。
そこで今回は、「転職時の給与決定のポイント」と「転職と共に年収がUPした事例」を、過去の実例を交えてお伝えしたいと思います。今後の活動のヒントにしていただければ幸いです。
転職時の給与を決定するポイント
転職時に給与を決定する大きなポイントは以下の通りです。
【会社の業績・利益】
非上場の中小企業よりは上場企業、利益率の低い部品製造よりは完成品、受託よりは自社開発のほうが、一般的に売上や利益率が高く、社員に還元できる傾向があります。
より高い給与を望まれるのであれば、会社の利益率（要は儲かっているかどうか）に注目していきましょう。
【会社の給与体系】
会社の利益をどのように社員に分配するかは企業の方針・考え方によって異なります。個人評価に重きを置く営業会社であれば、インセンティブ要素が強い傾向があります。
年功序列で給与が決まる企業もあれば、外資系企業など役割に応じ年齢関係なく報酬が決まることもあります。
【社内での役割】
想定される役割や職位（課長、マネージャーなど）によって年収は変わります。当然、重要な仕事を任されれば、その職責に応じた対価が得られることになります。
【個人の能力と事業課題のマッチ度】
企業が人を採用する背景には、必ず課題があります。その人を採用することによって課題解決に向かうのであれば、そこに大きな投資をしても良いだろうという判断になります。
【年収交渉】
年収交渉や他社との競合によって、年収が上がることがあります。年収交渉にはそれに見合う対価（経験・スキル）を差し出せること、「競合に取られるくらいなら高い年収を支払っても採用したい」という評価を得られることが必要です。
また、過度な給与交渉は自身の能力以上の給与で入社することになり、入社後に自らを苦しめる要因になりかねませんので注意が必要です。
年収UP事例
①Aさん【年収500万円▶年収700万円】
【転職前】地場中小企業（非上場・従業員約100名）／完成品メーカー／品質保証業務
【転職後】大手グローバル企業（上場・従業員1000名以上）／完成品メーカー／品質保証業務
会社の「事業規模」「利益率」「給与体系」が大きく異なる企業への転職が叶ったことで、大幅な年収UPとなった実例です。
一般的には中小企業から大手企業への転職の場合、採用ハードルは上がりますが、経験をピンポイントで活かすことができれば、この方のように大きくステップアップすることが期待できるでしょう。
②Bさん【年収550万円▶年収600万円】
【転職前】大手企業（上場）／完成品メーカー／金型加工技術者（課長職）
【転職後】地場企業（非上場）／金属部品メーカー／金型加工技術者（課長職）
Aさんとは反対に、上場企業から非上場企業、一般的には利益率の低い完成品メーカーから部品メーカーへ転職したBさん。このような場合でも、年収UPとなった実例があります。
Bさんは鋳造品に関する高い専門性と幅広い知見があり、マネジメント経験も豊富な方でした。前職では完成品の一部の工程を担う部門の課長でしたが、転職先では事業部全体をマネジメントできるほどの能力と知識があったことから、高く評価され、年収UPとなりました。
また、決定に至る過程で、他社との競合があったことも、年収UPの要因となりました。
まとめ
お二人の事例に共通しているのは、前職でも目の前の仕事に対し一生懸命向き合って取り組んできた姿勢が評価されたことです。高い評価を得るためには、現時点から自身の市場価値を高める努力を怠らないことが重要であるといえます。
また、一時的に給与が下がったとしても、転職によって、やりがいを持って打ち込むことのできる仕事を得ることができれば、また新たな先で評価され、長期的にみると給与UPに繋がることも多いと感じています。
転職先を選ぶ際には、提示された金額だけに左右されることなく、自身の価値観に沿った仕事であるかどうかも考慮することをお勧めします。
